看護師が仕事を辞める理由はそれぞれですが、できれば円満に退職をしたいですよね。カンタンに現在の仕事を円満退職するには、どうしたらよいのでしょうか。また、仕事を退職した看護師は、どんな理由で辞めているのでしょうか。円満退職の方法と、看護師の退職理由ベスト3をご紹介します。
円満退職は難しくない！
仕事を辞めると伝えるのはなかなか気まずいものですが、それでも辞めるからには円満に行いたいですよね。円満退職しておけば、転職などの場合も次の職場に胸を張っていくことができますし、街中でうっかり前職の同僚に会ってもコソコソする必要もありません。では、円満退職に必要なステップを確認してみましょう。
最も大切なのは、退職のタイミング
看護師は万年人材不足と言われています。当然、ゆとりある人数を抱えている病院は少ないもの。そんな時、突然「明日で退職させてください」などと言われると、職場は混乱してしまう上、上司や同僚も怒ってしまいますよね。民法627条では、退職は2週間前に申し出をすればいい、となっていますが、実際の現場ではそういうわけにはいきません。少なくとも1か月以上前、代わりの人員を補充することを考えればできれば3か月前には申し出をするのが親切です。また、勤務している病院の規則で、退職をする際は何日前までに申し出ること、という規定がある場合もあります。こちらもしっかりと確認しておきましょう。
また、退職は繁忙期を避け、業務に支障が発生しにくい時期を上手に選ぶと、より理想的な退職ができます。
報告の順番を間違わない
退職を決めた時、うっかり同僚看護師に「辞めるつもりなの」などと話してしまったとします。この話が直属の上司や院長の耳に入ってしまったら、どうなるでしょうか。もちろん、彼らはいい気持ちがしないですよね。正式に退職が決まる前に嫌がらせをされたり、退職できないように手を打たれたり、という可能性も発生してしまいます。
逆に、自分の直属の上司よりも先に、院長などさらに上の人に話してしまったらどうでしょうか。上司はなぜ先に自分に相談してくれないのかとモヤモヤしますし、院長から上司がなぜ止められなかったのかと叱責されてしまう可能性も発生します。
順番を守ることは、円満退社の必須条件です。退職の意思を告げるのは、まずは直属の上司から。最初に直属の上司に相談・報告することで、不必要なもめごとや無意味な混乱を避けましょう。
角が立たない退職理由を告げる
退職を願い出る時に必須なのが、退職理由。家族の介護や妊娠・出産など家庭環境や自分の体調が退職の場合には、嘘をつかずに素直にその理由を話すのがベストです。
また、今の職場環境に不満があっての転職だとしても、「もっといい条件の職場に転職するので」「職場環境が悪いので」などと正直に話されると、円満退社は遠ざかります。職場環境や勤務条件のいい病院へ転職する場合には「違う環境で自分の能力を高めたいので」「今と異なる環境でステップアップしたいので」と、前向きな理由を述べるのがおすすめです。
大切なのは、いいかげんな嘘を述べて辞めないこと。体調不良を訴えて辞めたのに、より条件の良い職場に即就職していたのでは、印象も悪くなってしまいます。
看護師の退職理由ベスト3
日本医療労働組合連合会が、2014年に看護師を対象として「仕事を辞めたいと思う人」を調査したところ、いつも思う人が19.6％、時々思う人が55.6％と、4人に3人は仕事を辞めたいと思っていることがわかりました。では、実際に離職した人は、どのような理由で仕事を辞めたのでしょうか。トップ3を発表します。
第1位「出産・育児・子どもの為」
看護師は、女性率の高い職業。そのため、退職理由として最も多く上がったのが、出産・育児・子どもという、女性ならではの理由でした。看護師はシフト制だったり夜勤があったりと、育児期間中にはフルタイムで勤務しにくい職業です。また、体力も使うため、育児との両立に不安がある人も多く、離職を選ぶ人が多いという結果になりました。
第2位「結婚、転居、配偶者の転勤」
2番目に上がったのが、結婚、転居、配偶者の転勤など、家庭環境の変化によるものでした。第1位の理由と同じく、看護師という職業は女性率が高いため、家族の変化に合わせて仕事を離職する人が多いことが理由のようです。また、看護師の場合、退職してもすぐに新しい職場が見つかりやすいというのも理由の一つです。
第3位「賃金への不満」
数ある職業の中でも、ハードワークである看護師。勤務時間が長い、夜勤がある、重い責任を持たなくてはならないなど、心身ともに求められる負担の大きい仕事です。その一方で報酬は平均よりも高めに設定されていますが、労働量と賃金が釣り合っていないという意見もしばしば聞かれます。より条件の良い仕事への転職も、退職理由として多く聞かれました。
▽参照サイト
（参考：労働実態調査）
（参考：ナースセンター登録データに基づく 看護職の求職・求人に関する分析報告書）
